予知保全とは

この記事では、「予知保全」についてまとめています。設備保全の基礎知識として、ぜひ参考にしてください。

予知保全とその他の保全との違い

予知保全とは

「予知保全（Predictive Maintenance）」とは、設備の動きを監視して劣化状態や不具合を検知・予知し、修理や部品交換などを行う保全方法です。「予兆保全」や「状態基準保全」、「状態監視保全」と表現されることもあります。

予知保全は、IT時代の到来とともに注目されるようになった、比較的新しい保全方法です。IoTやAI技術を利用した設備監視するシステムを利用してデータ分析を行い、通常とは異なる動きなどを感知可能。それにより、設備が故障する前に保全作業を行えます。

その他の保全との違い

事後保全

「事後保全」は、設備に不具合や故障などが見られたときに対処する保全方法です。予知保全とは違い、導入コストや保全費用を抑えることができますが、突発的な故障が発生した際の損失を避けられないデメリットがあります。

予防保全

どちらも「故障しないようにする」「事前に保全する」という意味では同じですが、保全作業を行うきっかけが異なります。予防保全は「設備の耐用年数・回数」、予知保全は「設備の故障の予兆」をトリガーとして検知。

設備の故障の予兆を検知できる予知保全では、修理するための部品を都度調達しやすいため、予防保全と比べて在庫を最小限にできます。ただし、設備監視システムの導入費用がかかるぶん、予知保全の方が初期費用がかさみやすい点はネックだと感じる方もいるかもしれません。

予知保全のメリット

設備の修理・交換頻度が適切になる

予知保全では設備の不具合などをモニタリングできることから、適切なタイミングで設備および部品の交換や修理が行えるようになります。これにより、設備の寿命を最大限に伸ばすことが可能です。

また、設備の故障の予兆を感知した都度交換部品を仕入れることができれば、部品の在庫を抱え込む必要がなくなります。予知保全を適切に運用できれば、部品交換にかかる費用を抑えることも可能です。

保全担当者が最小限で済む

予知保全では、装置が設備のモニタリングを行うため、不具合発生時に対処する人員を最小限に抑えることができます。必要以上に保全担当者を配置する必要がないため、人件費の節約にもつながります。

故障による損失の削減

予知保全をうまく運用できれば、設備トラブルの予兆や原因を感知しやすくなります。万が一設備が故障したとしても、問題の原因箇所がすぐに追求できるため、少ないダウンタイムで保全作業が行えるようになります。これにより、故障による損失を最小限に抑えられます。

予知保全のデメリット

導入コスト・時間の発生

予知保全を行うためには、設備を常に監視するシステムの導入が必須です。したがって、それらを導入するためのコストや時間の発生は避けられません。

具体的には、設備の状態を監視するためのセンサーや、モニタリングした情報を保存・蓄積・分析するためのシステムの構築などが必要になります。それも設備ごとに設置しなければならないため、導入初期の作業量はかなりの負担になります。

予知保全がおすすめなのはこんな人

予知保全は設備の状態をモニタリングし、不具合が起こりそうな場合に対処する保全方法です。設備や部品の保全作業が適切な回数で済む効果は絶大である一方、設備ごとに装置を設置する初期コストや時間がかさむ点には注意が必要です。

「壊れる前に対処する」ことに関しては、予防保全でも十分に機能します。そのため、保全効率化の第一歩としては、予防保全ができるシステムの導入から始め、予知保全へ移行するのをおすすめします。