公開日: |更新日:
経済産業省も強く推進しているDX。企業の競争力強化や社会全体の発展のために非常に重要となる概念ですが、その意味を十分に理解している方は意外に少ない印象があります。
ここでは、DXの意味や注目されている理由、DXを推進するためのポイントなどについて詳しくご紹介します。
DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、進化し続けるデジタル技術を企業や社会全体に浸透させることにより、人々の生活をより良いものに変えることを言います。
デジタル技術を通じた利便性の向上という点では、従来からある「デジタイゼーション」や「IT化」、「デジタライゼーション」などの言葉に似た印象がありますが、それらとDXとは、概念のスケールが異なると考えてください。
「デジタイゼーション」や「IT化」という言葉は、デジタル技術を使うことで、それまでのアナログなプロセスの利便性を高めることを言います。たとえば、フィルムを使った写真技術からデジタルデータを使った写真技術に進化することです。
また「デジタライゼーション」という言葉は、「デジタイゼーション」や「IT化」によって生まれた技術をベースに、次のステージのサービスへと変化することです。たとえば、デジタルデータ化された写真をメールに添付して送信するステージへの進化などです。
一方でDXは、「デジタライゼーション」によって生まれた新たなステージをベースに、人々の社会生活の土台そのものを進化させることです。たとえば、デジタル写真をSNSにアップすることで世界中の人たちと写真を共有し、写真の共有を通じてコミュニケーションや文化交流が盛んになるような変化です。
このデジタル写真の例のように、進化し続けるデジタル技術を浸透させることで企業の相互活動や社会全体に革命的な変化をもたらす考えがDX。設備保全管理システムにおいても、DXの考え方が徐々に浸透しています。
世界中のデジタル技術は、まるで2次関数的に、急速かつ著しい進化を続けています。この進化に伴い、企業が競争で勝ち続けていくためには、これまでにない新たなステージのサービスを模索する必要があるでしょう。
一方で、デジタル技術をベースにした企業全体の変革、ひいては社会全体の変革を導くことは容易ではなく、現状、DX推進を積極的に進められている企業は、一部の先進的な企業のみです。DXの必要性を痛感していながら、現実としてDXを進められていないという状況と言えます。
この状況に対して、企業はもとより経済産業省もDX推進の重要性を議論。2025年までにデジタル技術を駆使したシステム刷新を集中的に進めることで、同省内の見解が一致しました。
同省では、2025年までの目標達成に向け、民間企業に対して異例の言及を次々に発表。民間企業は背中を押される形となり、市場ではDX化が急速に注目されるようになりました。
最終的には大きな生産システムの変革や社会変革を目指すDXですが、その手段としてデジタル技術が用いられる以上、DX推進にはデジタル技術に精通した人材が欠かせません。
ある程度の規模の企業であれば、IT関連部門を専門とする部署が在籍しているかもしれませんが、その部署の考え方が旧態依然とした「デジタイゼーション」「IT化」「デジタライゼーション」の段階に留まっているならば、なかなかDX推進の即戦力にならないでしょう。
IT関連部署をDX推進に向けた有効な部署へと進化させるためには、まずは、部署全体にDXという考え方を啓蒙することが大切です。啓蒙活動において外部の専門家が必要であれば、外部から専門家を招いて研修を重ねると良いでしょう。
なお、IPA(独立行政法人情報処理推進機構)によると、DX推進に必要な人材はビジネスデザイナー、アーキテクト、データサイエンティスト/AIエンジニア、UXデザイナー、エンジニア/プログラマーなどの職種とされています。自社に在籍するデジタル系の人材について、今一度確認してみてください。
設備保全システムの現場においては、AIを介して現場の作業員と遠隔の専門家とをつなぐことで、作業効率の向上や作業の精度向上を目指すなど、様々な形でDXを目指した動きが見られます。
単に作業効率や作業精度が上がること自体は、「デジタイゼーション」や「IT化」、または「デジタライゼーション」の一種と位置づけられますが、それら手段を通じることで、設備保全システムそのものの土台の変革を目指している点において、一連の試みは明らかにDX推進の一部と考えることができるでしょう。
DXの意味や概要、DXが注目されている理由、DX推進のポイントなどについて解説しました。
新型コロナの感染拡大や海外での紛争などを背景に、私たち人類は、根本的な経済社会システムの変革を見直すきっかけを得ました。近い将来、DX推進による変革は世界の共通目標になる可能性があるでしょう。
当サイトでは、現場従業員・管理者・経営者の三者が納得できる設備保全管理システムをご紹介しています。「定着するシステム」であることを重視しつつ、各メーカーからリリースされている様々な設備保全管理システムを比較しているので、企業のデジタル推進担当者様は、ぜひ参考にしてみてください。
MENTENA (メンテナ) |
MONiPLAT (モニプラット) |
e-serv (イーサーブ) |
|
---|---|---|---|
導入から運用までしっかりサポート |
まずは手軽に |
多分野での保全管理業務をサポート |
|
導入費用 | 月額55,000円(税込) ※年間契約、10IDまで利用可 |
無料~ | 月額11,000円(税込) ※5ユーザから1年単位の契約 |
点検チェックシート | あり | あり | 記載なし |
サポート体制 | CSチームのサポート、 集合研修の開催 |
サポートデスク(メール・チャット) 専属スタッフによる設定代行 |
カスタマーサポートセンター |
公式HP | https://lp.mentena.biz/ |
MONiPLATの 公式サイトをチェック MONiPLATの 資料を請求する |
e-servの 公式サイトをチェック |
【選定条件】「アスピック」の設備保全管理システムページに情報のある12システムを調査(2023年9月6日時点)。
PCやスマートフォン、タブレットなどの「マルチデバイス・アプリ対応」で現場が使いやすく、
「国内開発」でサポートも安心な3つのおすすめ設備保全管理システムをピックアップしました。